手形とは、代金を「誰が」、「いつ」、「いくら」支払うのかを記載している有価証券のひとつです。
 手形は、「手形法」によって保護されており、企業間の（信用）取引で決済に用いられています。
 
とても便利な一方で、もし、支払いができず、手形が不渡りになると、
その企業は、銀行取引停止処分となり、会社は倒産することになってしまいます。
 
便利ではありますが、リスクを知った上で、取り扱いには注意しましょう。
また、手形にはいくつか種類がありますが、商取引では、一般に、約束手形が使われています。
 

「弥生会計０９」では、手形の受け取りと支払い、
およびその後の顛末（手形の処理）を一元管理します。
 
さらに、仕訳を自動作成できます。
また、法人データの場合、「勘定科目内訳書」に残高データを取り込むことができます。
 

受取手形を登録すると、手形の受け取りから、割引譲渡など、
その後の一連の顛末を管理し、そのつど仕分けを自動作成することができます。
 
それでは、実際に受取手形を登録してみましょう。

まず、「拡張機能（X）」→「手形管理（T）」→「受取手形一覧（U）」を選択します。
 

 
 

次に、手形一覧の画面のツールバーの「新規作成」を選択します。
 

 
 

「受取手形の新規登録」ダイアログボックスが出ますから、

支払手形についても、受取手形とほとんど同じです。
「受取手形を登録するには」を参照にしてください。
 
「拡張機能（X）」→「手形管理（T）」→「支払手形一覧（S）」を選択します。
 

 
 

「支払手形一覧」画面から、振出手形を登録し、管理を行います。
「受取手形一覧」画面と同様の操作方法です。

「拡張機能（X）」→「手形管理（T）」→「仕訳設定（J）」を選択します。
 

 
 

「手形仕訳設定」ダイアログボックスが出現しますので、確認しましょう。

手形の割引や、裏書時の仕訳を「直説法」で処理するのか、「間接法」で処理するのかを選択し、
「受取手形」、「支払手形」の顛末ごとに、仕訳を作成する際の勘定科目の設定を行います。
 

 

＊直接法・・・「保障債務」（手形が不渡りになったとき、その手形の額面金額を支払う義務）

手形を登録して管理すると、期末の残高を、
勘定科目内訳書（受取手形の内訳書や支払手形の内訳書）
に取り込むことができます（法人データのみ）。
 
取り込むことができない内容は、手入力してください。
 
たとえば、決算時に、「受取手形の内訳書」に期末の残高データを取り込む作業は、次の通りです。
 

１．「決算・申告（K）」→「勘定科目内訳書（U）」→「受取手形の内訳書（２）」を選択します。

２．ツールバーの「データ取り込み」ボタンを選択します。

３．「データ取り込み」ダイアログボックスでん並び替え項目を設定し、「OK」ボタンをクリックして、完了です。